【2026年】各国のワーキングホリデービザ比較一覧|費用・年齢・滞在期間

各国のワーキングホリデー比較

ワーキングホリデーは、海外で生活しながら、語学学校に通ったり、アルバイトをしたり、旅行を楽しんだりできる人気の制度です。

ただし、国によって対象年齢、滞在できる期間、申請料金、就学できる期間、働き方のルールが異なります。また、同じ「ワーホリ」でも、カナダのように抽選・招待制に近い仕組みの国もあれば、オーストラリアやニュージーランドのように発給数に制限がない国もあります。

このページでは、2026年時点で日本国籍の方が利用しやすい主要なワーキングホリデービザについて、カナダ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド、アイルランドを中心に比較します。

  • 各国のワーキングホリデービザの対象年齢・滞在期間
  • 2026年時点の申請料金・必要資金の目安
  • 国ごとの就学・就労条件の違い
  • ワーキングホリデーの国選びで比較したいポイント

各国のワーキングホリデービザ比較一覧【2026年6月確認】

以下は、日本国籍の方が申請する場合の主要国のワーキングホリデービザ比較です。ビザ制度は変更されることがあるため、実際に申請する際は、必ず各国政府の公式情報で最新条件を確認してください。

ビザ名申請料金発給数・定員滞在期間就学就労対象年齢必要資金
カナダInternational Experience Canada(IEC)
Working Holiday
IEC参加費:CA$184.75
オープンワークパーミット保持者費:CA$100
バイオメトリクス:CA$85
6,283名最長12ヶ月
日本国籍者は条件を満たせば最大2回参加可
6ヶ月以内原則制限なし
職種により健康診断が必要な場合あり
18〜30歳CA$2,500以上
イギリスYouth Mobility Scheme visa(YMS)申請料:£340
医療付加金:通常£776/年
2年間の場合は通常£1,552
6,000名最長24ヶ月
一部コースはATAS証明が必要
多くの仕事で就労可
プロスポーツ選手など一部不可
自営業は条件付きで可
18〜30歳£2,530以上
原則28日間以上保持
オーストラリアWorking Holiday visa
Subclass 417
AU$840
(2026年7月1日改定)
制限なし最長12ヶ月
条件を満たすと2回目・3回目の申請可
4ヶ月以内同一雇用主のもとでは原則6ヶ月まで
例外・許可制度あり
18〜30歳目安:AU$5,000以上
帰国・出国費用も必要
ニュージーランドJapan Working Holiday Visa無料
IVL NZ$100
制限なし最長12ヶ月
条件を満たすと3ヶ月延長可
6ヶ月以内一時的な仕事が可能
永続的な仕事は不可
18〜30歳NZD $4,200以上
アイルランドWorking Holiday Authorisation17,300円800名最長12ヶ月英語学習可滞在資金を補う目的で就労可18〜30歳50万円以上

※上記は2026年6月時点で確認できる公式情報をもとに作成しています。申請料金、必要書類、受付期間、発給状況は変更される場合があります。

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国別のワーキングホリデービザの特徴

カナダ|2回参加できるようになった人気のワーホリ先

カナダのワーキングホリデーは、International Experience Canada(IEC)のカテゴリーのひとつです。2025年4月1日以降、日本国籍者は条件を満たせば、カナダのIECワーキングホリデーに最大2回参加できるようになっています。

1回あたりの滞在期間は最長12ヶ月です。2回参加できる可能性があるため、カナダで長めに海外生活を経験したい方、語学留学から現地就労につなげたい方に人気があります。

ただし、カナダはIECのプールに登録し、招待を受けてから申請する仕組みです。申請したい時期に必ず招待が届くとは限らないため、早めの準備が大切です。

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イギリス|最長2年間滞在できるYMSビザ

イギリスのワーキングホリデーにあたる制度は、Youth Mobility Scheme visa(YMS)です。日本国籍者は18〜30歳が対象で、ビザが認められると最長24ヶ月滞在できます。

他の国と比べて滞在期間が長く、ロンドンをはじめとする都市で生活しながら働ける点が魅力です。語学学校への通学も可能ですが、一部のコースではATAS証明が必要になる場合があります。

申請時には£2,530以上の資金証明が必要です。また、申請料のほかに医療付加金(Immigration Health Surcharge)の支払いも必要になるため、初期費用はやや高めです。

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オーストラリア|発給数の制限がなく、2回目・3回目も目指せる

オーストラリアのWorking Holiday visa(Subclass 417)は、日本国籍者の場合、18〜30歳が対象です。発給数に制限がなく、比較的計画を立てやすいワーキングホリデー先です。

1回目のビザでは最長12ヶ月滞在できます。指定された地域・業種で一定期間の就労を行うと、2回目・3回目のワーキングホリデービザを申請できる可能性があります。

就学は4ヶ月以内、就労は同一雇用主のもとで原則6ヶ月までというルールがあります。例外や許可制度もあるため、同じ職場で長く働きたい場合は、最新条件を確認しましょう。

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ニュージーランド|自然豊かな環境で暮らしやすいワーホリ先

ニュージーランドのJapan Working Holiday Visaは、日本国籍者の場合、18〜30歳が対象です。発給数に制限がなく、最長12ヶ月滞在できます。日本からビザ申請をする場合、申請料金は無料です。

就学は6ヶ月以内、一時的な仕事も可能です。ただし、永続的な仕事に就くことはできません。農業・園芸・ぶどう栽培など、条件を満たす就労を3ヶ月行った場合、滞在期間を3ヶ月延長できる可能性があります。

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ニュージランド・ワーキングホリデー・ビザ

アイルランド|ヨーロッパで英語を学びながら働ける

アイルランドのWorking Holiday Authorisationは、日本国籍者の場合、18〜30歳が対象です。滞在期間は最長12ヶ月で、アイルランドで休暇を楽しみながら、英語を学んだり、滞在資金を補うために働いたりできます。

2026年は申請受付期間が2回に分かれており、第1回は2026 年1月15日(木)~2月6日(金)、第2回は2026年7月15日(水)~31日(金)です。申請できる時期が限られているため、アイルランドを検討している方は受付期間に注意しましょう。

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アイルランドのバー

ワーキングホリデーの国選びで比較したいポイント

1. 滞在できる期間

長く滞在したい方は、最長2年間のイギリス、条件を満たせば2回目・3回目を目指せるオーストラリア、最大2回参加できるカナダが候補になります。

一方で、まずは1年間の海外生活を経験したい方には、ニュージーランドやアイルランドもおすすめです。

2. 就学できる期間

語学学校に通う予定がある方は、就学期間の制限を確認しましょう。オーストラリアは4ヶ月以内、カナダとニュージーランドは6ヶ月以内が目安です。

イギリスやアイルランドは、語学学習を組み合わせやすい国ですが、コース内容や学校によって条件が変わることがあります。

3. 働き方の自由度

ワーキングホリデーでは就労が認められていますが、国によって制限があります。オーストラリアは同一雇用主のもとで原則6ヶ月まで、ニュージーランドは永続的な仕事は不可など、細かなルールがあります。

仕事をメインに考えている方は、希望する職種や働き方がビザ条件に合っているか、事前に確認しておきましょう。

4. 初期費用と必要資金

ワーキングホリデーでは、ビザ申請料金のほかに、航空券、海外留学保険、滞在費、生活費、学校費用などが必要です。

特にイギリスは医療付加金の支払いが必要なため、初期費用が高くなりやすい傾向があります。カナダは申請料金に加え、バイオメトリクス費用が必要になる場合があります。

申請前に確認しておきたい注意点

  • ビザ条件は変更されることがあるため、申請前に必ず公式情報を確認する
  • 年齢条件は「申請時」の年齢で判断されることが多い
  • 資金証明は、残高だけでなく保有期間が指定される国もある
  • ビザが発給される前に航空券や学校を確定しない方がよい場合がある
  • 海外留学保険・医療保険への加入が必要な国もある
  • 申請受付期間や定員がある国は、早めの準備が必要

公式情報の確認先

ワーキングホリデービザの条件は変更されることがあります。以下のような公式情報を確認しながら、申請準備を進めましょう。

よくある質問

ワーキングホリデービザは30歳でも申請できますか?
多くの国では18〜30歳が対象です。30歳で申請できる国もありますが、年齢の判定時点は国によって異なるため、申請前に必ず公式条件を確認してください。
ワーキングホリデー中に語学学校へ通えますか?
通える国が多いですが、就学できる期間には制限があります。オーストラリアは4ヶ月以内、カナダとニュージーランドは6ヶ月以内が目安です。イギリスやアイルランドでは、コース内容によって追加条件がある場合があります。
ワーキングホリデーでフルタイム勤務はできますか?
国によって条件が異なります。働くことは認められていますが、オーストラリアのように同一雇用主で働ける期間に制限がある国もあります。就労目的だけでなく、休暇・文化交流・語学学習を含めた制度である点に注意しましょう。
発給数に制限がない国はどこですか?
日本国籍者の場合、オーストラリアとニュージーランドは発給数に制限がありません。一方、カナダ、イギリス、アイルランドは年間の発給数・定員があります。
どの国のワーキングホリデーが一番おすすめですか?
目的によって異なります。英語圏で長く滞在したい方はイギリスやオーストラリア、働きながら生活経験を積みたい方はカナダやオーストラリア、自然豊かな環境で落ち着いて過ごしたい方はニュージーランド、ヨーロッパで英語を学びたい方はアイルランドが候補になります。

まとめ|ワーホリは国ごとの条件比較が大切

ワーキングホリデーは、海外で暮らしながら、学ぶ・働く・旅をする経験ができる貴重な制度です。

ただし、同じワーキングホリデーでも、国によって申請料金、対象年齢、滞在期間、就学・就労条件、必要資金が大きく異なります。特に、カナダのように招待制の仕組みがある国や、アイルランドのように申請期間が限られる国は、早めの情報収集と準備が大切です。

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